Today's Close-Up

１人４万円を超える「ＯＭＡＫＡＳＥ」が人気を博すなど、世界で広がる寿司ブーム。豊洲市場の最高ランクのネタにドバイや香港から買い付けが入り、値段が高騰。良いネタが手に入らない店が続出している。一方で、海外移住の切り札として「ＳＵＳＨＩシェフ」を目指す若者も急増。「寿司県」を宣言した富山県は、寿司の力で県のブランド力を高める政策を始めた。“ＳＵＳＨＩ新時代”を通して、日本の食文化の未来を考える。

ベネズエラへの軍事圧力を強め、ウクライナに譲歩を求める和平案を示したトランプ政権。新たな国家安全保障戦略には、西半球の安定を重視し、世界秩序を支える時代は終わったと明記。これまで掲げられてきた理想や規範に基づく国際秩序が大きく揺らいでいる。アメリカやロシアから圧力を受け続ける国際刑事裁判所の赤根所長にも密着。私たちは、激変する世界とどう向き合うべきか？その手かがりを、国際政治のスペシャリストと探る

「漢字が思い出せない」「字が下手になった」。いま、パソコンやスマホの普及で、書く力の衰えを心配する人が増えている。そして実際、“手書き離れ”が学力や認知機能の低下につながりかねないという研究結果も次々に報告されている。海外では、デジタル教育から手書き重視へ回帰する動きが盛んに…。また、認知症予防や思考の整理に生かそうとする取り組みも注目されている。デジタル時代にこそ問われる、“手書き”の価値とは？

全国に約３万６０００件とニーズが高まる民泊。ゴミや騒音トラブルなどが相次ぎ、自治体による規制強化の動きが進んでいる。東京・新宿区では異例の廃止命令が出されたほか、特区民泊の９割が集中する大阪市はことし５月に新規受付を停止する。投資や、日本への“移住ツール”として使われるなど想定外の変化が進む一方で、地域に根ざした活用への模索も始まっている。これからの民泊はどうあるべきか？岐路に立つ現状から考える。

高齢者の死亡率や要介護率、働き盛り世代のストレス耐性、さらに子どもの発達や肥満まで－。心身の健康に「噛（か）む力」が深く関わっていることが、最新の研究で明らかになってきた。高齢者施設などで、オーラルケアの重要性が見直されている。一方、現代の子どもたちは、かむ回数が戦前の半分にまで減り、口腔機能が発達不十分だという報告も。どうすればかむ力を高められるのか？グミやガムを使った手軽な方法も伝える。

原発やメガソーラーなど私たちの電力を生み出している地域は今、ある共通の課題に直面している。“地元同意”をどう形成するか。原発の再稼働を巡る合意プロセスには法的に明確な規定はなく、自治体に委ねられ、混乱を招く一因となっている。メガソーラーは周辺住民との合意は必要とされておらず、景観への影響や土砂災害リスクを懸念する市民と事業者の間で摩擦を生んでいる。電力供給のカギを握る合意のあり方を模索する。

介護疲れや子育ての悩み、生きづらさ…。今、心の隙間を「対話する生成ＡＩ」で埋めようとする人が増えている。「否定しない」「２４時間対応」などの特徴にひかれ、中にはＡＩと“結婚”する人や、亡き妻をＡＩで再現し、喪失感を埋める人も。一方アメリカでは、ＡＩの利用が原因で自殺したとして遺族が企業を訴えるケースも。ＡＩが人間の心に入り込む時代にどう向き合えばよいか、利用時の注意点と共に伝える。

１５回に及んだ審理では、事件の詳細な経緯だけでなく、母親が旧統一教会の熱心な信者で教団への高額な献金が家庭を追い込んでいた実態などが明らかにされた。特別な思いで裁判を見つめてきた宗教２世たちは判決をどう受け止めたのか。さらに、宗教学者で山上被告と１０時間面会した櫻井義秀さんが、これまで語ることのなかった被告の素顔を明かす。今後、同じような悲劇を生まないために私たちに何ができるのか考えていく。

自宅のおもちゃ箱にあった玩具銃が“本物”だった。ゲームセンターで流通していたおもちゃの銃。それが実弾を入れれば、殺傷能力を持ちうる“真正拳銃”であることが警察の捜査で判明。全国各地に約１７０００丁が流通したとみられるが、警察が回収できたのは５５００丁ほど。一体誰が持っているのか？どこから持ち込まれたのか？警察の捜査に独占密着！前代未聞の事態から、私たちの暮らしの安全をどう守るか、考える。

去年、患者数が過去最多の８万人を記録した百日せきでは、通常の薬が効かず、長い間苦しむ患者が続出した。原因は薬への耐性をもつ「薬剤耐性菌」。以前は病院を中心に流行していたが、健康な人が市中で感染するケースが目立ってきている。英国の政府機関は対策をとらなければ２５年後、世界で１０００万人が死亡と予測する。私たちは何に気をつければよいのか。感染拡大の現場を取材し、正しい薬の使用法や新たな治療法を伝える。

ロシアによるウクライナ侵攻からまもなく４年。ロシア国内の独自取材からは異変の兆候が浮かび上がってきた。軍需経済は減速、プーチン大統領に忠誠を誓う愛国ブロガーからは政権批判が相次ぐ。路上ミュージシャンの反戦歌も人気を集め、厭戦気分の高まりが指摘されている。さらにプーチン政権は「帰還兵」が引き起こす問題に慎重な対応を迫られていることも見えてきた。停戦はいつ？ロシアで広がり始めた不協和音の行方に迫る。

初の金メダルに挑む、カーリング女子日本代表（フォルティウス）。前回、北京五輪の代表決定戦で出場を逃し、メインスポンサーから契約解除も宣告された。「苦しい状況をはねのけてきた私たちには、どこにも負けない結束力がある」と語る。五輪に向けて、どんな状況でも焦らず自分を信じて投げきるためのメンタル強化も図っている。密着取材から彼女たちの強みに迫るとともに、北京五輪銀メダリストの石崎琴美さんと展望する。

オリンピック５４年ぶりの表彰台独占を狙う、男子ハーフパイプ。前回金メダルの平野歩夢に密着から見えてきたのは、新技を生み出すための苦悩やけがへの恐怖を語る等身大の姿だった。一方、戸塚優斗や平野流佳ら“次の世代”も、平野の背中を追うように技量を高めている。超新星の山田琉聖や海外勢の動向も踏まえ、今大会の行方を展望。なぜ日本はここまで強いのか？など観戦をより楽しむポイントも紹介する。直前最新情報も。

“真冬の超短期決戦”となった今回の衆院選。自民党が日本維新の会と連立を組んで初の総選挙で、野党側も新たに中道改革連合を結成するなど、これまでにない構図の選挙戦となった。自民党の歴史的圧勝の背景に何があったのか。そして、今後の日本政治はどう動くのか。消費税の扱いや、その財源は。外交・安全保障政策の方向性は。議員定数など政治改革の議論は。示された民意の先にある、“私たちの暮らし”を徹底展望。

最新の調査では、全世代に一定の割合で特定の栄養素が足りない人がいる実態が明らかになっている。体型を気にしたり、健康に気をつけて食べていたりする人でも、貧血やけん怠感、免疫力の低下など栄養不足の症状につながることがあるという。特に深刻なのがタンパク質の不足。高齢期にサルコペニアや骨粗しょう症の危険が増すと医療界も警鐘を鳴らす。最新の知見から日常の食事で「栄養不足」を防ぐヒントを徹底解説する。

ＥＶ・スマホから軍需産業まで、経済・安全保障に欠かせない重要鉱物「レアアース」。そのサプライチェーンで圧倒的なシェアを持つ中国に対抗するアメリカの戦略が加速している。トランプ大統領が“領有”を主張するグリーンランドを取材すると、レアアースを巡る米中の攻防に揺れる住民の姿が。一方、日本では独自技術で“脱中国依存”を図ろうする取り組みも。世界の覇権争いに直結する「レアアース」巡る最前線に密着する。

イランの最高指導者・ハメネイ師が死亡、イスラエル軍は「数か月かけて計画」し革命防衛隊のトップなどを殺害したとしている。影響は、原油を中東に依存する日本にも。国内の大手海運会社ではホルムズ海峡の航行中止などの動きが広がっている。トランプ大統領は「１週間、あるいは目的を達成するまで」の攻撃継続を表明。長期化・泥沼化のおそれも指摘されている。各国の関係者への取材や衛星画像の分析から最新状況を伝える。

あなたの家の近くにも現れる…？！いまデータセンターの建設計画が各地で進む。ＳＮＳ、ネット通販、動画視聴、そしてＡＩ。さまざまなデータの情報処理を担う重要な施設だが、近年は生活圏への立地などでトラブルが起きている。騒音や排ガスなどが問題視され、一部では住民の反対運動も。アメリカでは電気代高騰や発電所の不足が社会問題になりつつある。データセンターとどう共存すべきなのか。その課題と可能性を探る。

東京電力・福島第一原子力発電所の事故から１５年。今回、取材班は事故対応の最重要人物のインタビュービデオを新たに入手。その人物はビデオの中で事故対応における【３つの重要な局面】の状況を詳細に語り残していた。その中の一つ、２号機の局面では、「死も覚悟して一人一人名前をホワイトボードに書いた」などと壮絶な現場の状況を克明に語っている。あの事故の実態と残された教訓から、いまにつながる課題を提示する。

東日本大震災で親を失い、遺児・孤児になった子どもは１８１０人。１５年がたち、その８割が成人した。長年各地で遺児のサポートをしてきた「あしなが育英会」。高校卒業後は自立の段階に入ると考え、支援は高校生までとしてきたが、東日本大震災では子どもたちから懸念の声があがり、今なお「集って語り合える場」を提供し続けている。心のケア縮小の動きも出る中、周囲はどう支えていけるのか。私たちにできることは？

独居高齢者が増える中でペット問題が医療介護の現場を揺るがしている。名古屋の相談窓口には年間千件以上の相談が寄せられ、糞尿放置や、ペットのために入院治療を拒否、飼い主の死亡でペットの行き場がない等、悲鳴が上がる。対策の要は事前の備えと、人の福祉と動物の専門家の連携！港区では獣医師資格を持つ「動物政策監」を新設し、福祉現場の支援を始めた。ペットが高齢者のＱＯＬを高める一方、社会はどう支えるべきなのか。

ここ数年、賃上げしても、それを上回る物価上昇で、「生活が楽になった」という実感は得られない状況が続いてきた。今年は物価高に負けない賃上げを実現できるのか。国際情勢が不安定な中でも、人材確保や社員の意欲向上、そして日本経済の好循環を目指し、経済界もかつてなく強い意欲を示している。鍵となるのがこれまで株主還元に大きく傾いてきた企業の分配のあり方を見直すこと。重要な分岐点にある春闘の現場を徹底取材。